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| がんの罹患 l 患者の生存率 l がん登録 l がん登録が役だった例 |
肺がんのリスク要因を明らかにし、その対策を提示 |
| 分野 |
1.がん対策・企画（1次予防）,5.疫学研究・研究推進 |
| 活動時期 |
1985年～2013年 |
| 活動地域 |
大阪府 |
| 活動主体 |
大阪府立成人病センター、大阪がん予防検診センター |
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| 背景 |
大阪府の肺がん死亡は極めて高く、その発生要因の究明と対策の企画、実施が必要になった。 |
| 主な活動内容 |
1. 肺がんの罹患率、受療率、生存率の実態と推移の把握（がん登録による）
2. 肺がん検診の評価① 症例・対照研究による有効性の評価② 記録照合による精度の計測（がん登録を使用）
3. 多施設共同、症例対照研究4. 禁煙、防煙のための技術開発と実践 |
| 成果 |
1. 大阪府の肺がんは、急速に増加しつつある。早期診断のための検査の実施率は向上したが、早期がんの割合の増加は少なく、手術率は僅かしか向上せず、生存率も低位に止まった。組織型は腺がんが多いが、この型も、扁平上皮がん、未分化がんに比べて、リスクは低いが喫煙によって発生することを証明した。
2. 老健法による肺がん検診について、肺がん死亡減少効果をみたところ、その程度は小さかった。また、偽陰性率は、他のがん検診に比べて大きかった。これらより、現行方式に代わるべき検診方式の開発の必要性を提唱した。
3. 各種疫学研究より、禁煙、防煙の効果の大きいことを述べた。
4. 防煙、禁煙のための技術を開発し、これらを実践した。 |
| 導入および確認された制度・法律・学説 |
1. 現行肺がん検診の効果が不充分であること、を報告した。
2. ヘリカルCTによる検診が試用されている。
3. 腺がんも喫煙と関連することを、わが国で初めて報告した。
4. 禁煙の具体的方策を開発、試行した。
5. 「健康日本21」において、タバコ対策を推進するよう、とりきめられた。 |
| 主要文献 |
1. 藤本伊三郎，他：がん対策の評価と今後の課題—肺がん対策を例として—．癌の臨床，39(4)，341-351，1993．
2. 中村正和，他：組織型別にみた肺癌と喫煙との関係．肺癌，26(2), 137-148, 1986.
3. Sobue, T., et al.: Int. J. Cancer, 50, 230-237, 1992.
4. 中村正和，他：スモークバスター．ぱすてる書房，大阪，1991．
5. 中村正和，他：個別健康教育禁煙サポートマニュアル．法研，東京，2000． |
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